なぜDX（デジタルトランスフォーメーション）が必要なのか？概要と効果についてご紹介

近年、「DX（デジタルトランスフォーメーション）」という言葉を耳にすることが多くなりました。

しかし、「そもそもDXとは何か？」「なぜDXに取り組む必要があるのか？」

といった疑問を抱いている人はまだ多いのではないでしょうか？

こちらの記事では、DXの基礎知識や重要性、DXに取り組むうえで覚えておきたい課題について徹底解説します。

DXとは？

DX（デジタルトランスフォーメーション／Digital Transformation）という言葉は、
スウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって
2004年に提唱されたものです。

ちなみにデジタルトランスフォーメーションの英語表記は「Digital Transformation」ですが、略称は「DT」ではなく「DX」になります。

なぜDXなのかというと、「Trans」を「X」と略すことが一般的な英語圏の表記に準じているためです。

DXはなぜ必要なのか？

経済産業省の推進によってDXが重要視されたため、近年は多くの企業がDXの導入に着手しています。

ちなみに、電通デジタルが実施した2020年度のDX調査では、
DXに取り組んでいる企業は全体の74%（2019年度から4%、2018年度から11%増加）であるというデータが出ました。

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DXが重要視されて、ほとんどの企業で着手ないし着手予定となっている背景に存在する、DXの必要性についてご紹介します

変化に対応するため

DXが注目を集めている理由は、あらゆる業界の市場でグローバル化が進み、
また労働力不足、消費者ニーズや価値観などが変化してきている「ビジネス環境の変化」が挙げられます。

そうした背景から、今後デジタルの活用により業務の効率化が向上し労働不足も解消できるビジネスモデルが構築できるためにDXが注目を集めています。

ビジネス変化の代表的な一つに、消費者ニーズの変化があります。
これは、従来の実店舗での購入がインターネットによるECサイトの購入に分散されてきており、
またネットフリックスやアマゾンプライムなどのサブスクリプションが普及したことで顧客の価値観に変化が出てきています。

そこで、ビッグデータといった顧客の行動ログや情報を活用してより最適に商品やサービスを提案している企業も増えてきています。

従業員が働きやすい環境をつくるため

上述で少し触れていますが、デジタル化が進むと労働環境がよくなることもDXが注目を浴びている一つの理由です。

日本では、いまだに紙の媒体を使い労働者の非効率が目立っています。
デジタルにシフトすることで場所を問わず決済者や担当者の承諾を得ることができて
時間効率や業務効率が向上します。

「2025年」への対策

経産省が2018年に発表したDXレポートの中で伝えられた内容は、
「複雑化・老朽化・ブラックボックス化した既存システムが残存した場合、
2025 年までに予想される IT人材の引退やサポート終了などによるリスクの高まりに伴う経済損失は、
2025年以降、最大12兆円/年（現在の約3倍）にのぼる可能性がある。」という国内企業が直面するであろう課題を表現したものでした。

[blogcard url=”https://www.meti.go.jp/press/2019/07/20190731003/20190731003.html”]

ここでいう既存システムとは、古いコンピューターシステムを指し、
そのシステムがずっと残り続けているとセキュリティの不具合が生じて外部からサイバー攻撃などの脅威にさらされ、
データ流失のリスクが発生する上に、システムの運用に不具合が生じればトラブルは急増すると懸念されるということです。

そのために迅速に新たなシステムを起用してセキュリティ対策を行っていかなければいけません。

DX導入による効果

上述では、DXはセキュリティ対策や従業員不足の解消、変化に対応するための施策として取り上げました。

それだけでなくDXを導入することであらゆるメリットがあります。
では、DXがもたらす効果を次でご紹介します。

生産性・業務効率の向上

DXの導入によって、業務や生産性が飛躍的に向上します。
例えば、RPA（Robotic Process Automation）という、
簡単にいうと「人間の代わりに業務をこなしてくれる自動化ツール」があります。
これは、交通費精算、請求書データの入力、
問い合わせ内容の転記、ターゲットリスト作成、SFA入力、広告レポート作成など、
現在、事務員が行っている業務やマーケティング部署が行う業務を
自動化できるというツールになります。
このように迅速な業務フローの確立や事務処理の負担低減による業務効率化、
および生産性の向上があります。

新しいビジネスの構築

ビックデータの活用やオンラインマーケティングの強化など、DX導入により新たなビジネスモデルを創造している事例がすでに多く存在します。
例えば、自動販売機にAIカメラを設置し、購買者の容姿など特徴を基に、
ビックデータから抽出したおすすめのドリンクをパネルに表示して購買意欲を向上させるビジネスモデルがあります。
ほかには、曜日や時間帯などの条件に応じて、観戦チケットなどの価格を変動させるダイナミックプライシングが例として挙げられます。
ダイナミックプライシングでは、膨大なビックデータを活用して、消費者のニーズに合わせた最適な価格を提供するため、利益の最大化を図ることが可能です。

リスクマネジメントの強化

冒頭で触れましたが、DXを導入することにより外部からのサイバー攻撃や個人情報の漏洩のトラブルを防ぐことができます。
DX推進によって、レガシーシステムの運用を見直し、ベンダーによるサポートが継続しているシステムに切り替えたり、
自社開発できる体制を整えて自営のシステムを活用したりという取り組みは、リスクマネジメントの強化につながります。