【コンテンツSEOの効果検証】コンテンツマーケティングマーケティングの KPI

コンテンツマーケティングやコンテンツSEOの手法はすでにある程度確立されたものだと言えるでしょう。
それによって利益が拡大すればよいと考えている人なら、かけたコストに対する利益、あるいは売上をもとにして評価していくことになります。
KPIとしては投資利益率などを用いることになるでしょう。
しかし、かけた費用を有効に活用するためにはほかにも、様々な工夫が必要となりますから、それに応じて評価するべき指標を選んでいくことが必要となります。

そもそもコンテンツマーケティングが重要だと言われるようになった理由は、従来の手法が通用しなくなったからです。
コンテンツマーケティングとはコンテンツを主軸においたマーケティング手法を指します。
従来は収益を拡大させるために、検索上位に表示されることや、リスティング広告などが重要視されていました。
しかし、検索エンジンが進歩してきたことによって被リンクを増やすと言った単純な方法は通用しなくなってきたのです。
そのため、コンテンツを意識することが必要になってきました。

コンテンツマーケティングの基本は、ターゲットに対して有益な情報を継続して提供することを指します。
顧客の新規獲得をすることも必要ですし、自社の顧客の囲い込みにつなげることもできます。
そのための方法としてはブログやSNSなども含まれますから、広い範囲で見ていくことが必要となります。
どのような方法をとるにしても、顧客や顧客になる可能性のある人に対して有益な情報を提供することが大事なのです。

コンテンツSEOが成功しているのかどうかを判断するための指標は様々で、KPIの選び方も考えなければなりません。
そのためには目的を明確にすることが必要です。
例えば、コンバージョン数を挙げることが目的になることもありますし、そうではなくてブランド認知が目的になることもあります。
あるいは無料の登録会員を増やすことが目的になることもあるのです。
このような目的がいろいろありますが、大きく分けると新規顧客の獲得と既存顧客の育成の二つに分けることができます。
この目的を明確にした上で指標を探すことが必要でしょう。

では、コンテンツSEOのKPIとして用いられる指標としてはどのようなものがあるのでしょうか。
最も古くから用いられているのがPV数やセッション数、ユニークユーザ数などで、これらは具体的にどれくらいの人がアクセスしたのかを示す指標です。
ほかにも問い合わせ数やSNSでのシェア数などがあります。
これらはすでに測定する技術が確立されていますから、指標として用いるのには最適だと言えるでしょう。

新規顧客を獲得することが目的の場合、もっとも分かりやすいのがPV数です。
PV数とは、アクセスされた回数を意味します。
同じユーザが複数のページを見た場合、見たページの数だけPV数が増えます。
これに対してセッション数は訪問者数を表します。
一人のユーザがウェブサイトに訪れて複数のページを見たとしても1セッションになります。
しかし、いったんは離脱して再び閲覧した場合にはセッション数は増えます。

ユニークユーザ数は、ユーザの数を意味します。
同じユーザがアクセスしたり離脱したりを繰り返せばPV数やセッション数は増えますが、ユニークユーザ数は一人としてカウントされます。
ですから、ウェブサイトにアクセスしている人が純粋にどれくらいいるのかを知るための指標だと言えるでしょう。

単純に販売するのではなくて会員登録ができる場合、会員登録数は大事な指標として用いることができます。
無料会員登録の数は大事なことだと言えるでしょう。
そもそも会員サービスを提供するのであれば、新規顧客数は会員獲得数と一致しますから、KPIとしては利用しやすいと考えられます。

既存顧客の育成は新規顧客の獲得と大きく異なっていますから、用いる指標も異なります。
その一つとして用いられるのが回遊率です。
回遊率とは、1人のユーザがウェブサイトにアクセスした場合にアクセスしたページ数を指します。
回遊率が高ければ、顧客はウェブサイトのいろいろな情報を見ることになりますから、異なる商品を購入してくれる可能性が高くなりますし、コンバージョンにつなげやすくなります。

どのようなKPIを導入するのかは経営方針によって異なると言えるでしょう。
多くの企業が重要視しているのが顧客獲得数、サイトのトラフィック、売上です。
だからといってすべての企業がこれを導入すれば良いのかというと、そうではありません。
というのも、コンテンツSEOの目的が異なれば、指標も異なるからです。
まずは経営方針にそったものを採用することが必要となります。
まだ設立して間もない企業なら、新規顧客の獲得は非常に大事なことだと考えられます。
しかしながら、すでにある程度の顧客がいる場合には、既存の顧客の育成に力を入れていくべきでしょう。

PAGE TOP